どの用途地域に建っているかで将来の住まい環境が見えてくる

2011.10.14

用途地域は、自分の選ぶマンションの未来を読むためのポイントの一つとなります。日本の都市計画は、土地の利用目的によって地域を十一種類に分けています。これが「用途地域」で、住居系・商業系・工業系があり、建てられる建築物も決められています。「住居用地域」内では一戸建てや共同住宅、学校、病院、小規模店舗など以外は建てられません。閑静で良好な環境での暮らしがある程度保証されているといえます。反対に「商業地域」や「準工業地域」は、お店やボーリング場などの遊技施設や劇場、工場など街のにぎわいや産業を担う建物の建設が許されているほか、一戸建てやマンションも建てることができます。住宅ばかりで静かすぎてもつまらない、にぎやかさや便利さ、遊ぶ場所が住まいの周囲にほしいという考えなら、商業地域や準工業地城に建つマンションに住むのも、もちろん一つの選択です。将来もし売却することになった場合、商業地域のマンションなら、駅への近さや買い物のしやすさなどの利便性をウリにできることもあるでしょう。ただし、これらの地域は住宅専用地域よりも街の様相や建築物が変化しやすい特徴があります。マンションの隣の駐車場が工場になり、大気汚染や騒音に悩まされたり、新しくできたお店のネオンサインで、眠れなくなったりするなど、住む場所としてのリスクはやはり低いとはいえません。

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